結婚式費用の負担割合はどう決める？両家でもめない分担方法を解説

結婚式費用は高額になりやすく、両家でどのように負担を分けるか悩むカップルが少なくありません。

しかし、結婚式費用の負担割合に対する考え方は家庭や地域によって異なり、話し合いがスムーズに進まないこともあります。

本記事では、結婚式費用の両家の負担割合を決める方法や、話し合いの際の注意点を解説します。

両家が納得できる形で費用を分担し、理想の結婚式を実現するための参考にしてください。

結婚式費用の負担割合はどう決める？両家が納得できる5つの方法

結婚式費用の負担割合には、いくつかの考え方があります。

両家や新郎新婦の状況に合った方法を選びましょう。

折半にする

結婚式にかかる総費用を、新郎側と新婦側で文字通り半分ずつ負担する方法です。

計算がシンプルで分かりやすく、両家ともに平等に費用を分担したいという考え方に合致します。

費用について細かく話し合う手間を省きたい場合や、両家の経済状況に大きな差がない場合に検討してみると良いしょう。ただし、招待するゲストの人数に偏りがある場合や片方の両親がより多くの援助を希望している場合などは、不公平感が生じる可能性もあります。

ゲスト人数比で割る

結婚式の費用は、料理・飲み物代・引き出物代など、ゲストの人数によって大きく変動する項目が多く含まれます。

これらの費用は、それぞれのゲストのために発生すると考え、新郎側のゲスト人数と新婦側のゲスト人数の割合に応じて総費用を分担する方法です。

例えば、新郎側ゲストが60人・新婦側ゲストが40人であれば、新郎側が6割・新婦側が4割を負担します。ゲスト数に偏りがある場合に、公平な負担と感じやすい方法と言えるでしょう。ただし、会場費や衣装代など、ゲスト数に直接比例しない項目の扱いを事前に決めておく必要があります。

新郎新婦の収入に応じた割合で分担する

共働きで収入がある新郎新婦が、二人の総収入におけるそれぞれの収入の割合に応じて、結婚式費用を分担する方法です。

結婚にかかる費用を夫婦となる二人の共通の支出と捉え、お互いの経済力に応じて負担するという考え方に基づいています。二人の経済状況を正直に開示できる関係であること、そして結婚後の生活費など、他の費用についても協力してまかなっていく意識があるカップルにおすすめです。

この方法で両家への請求額を計算する場合、二人の合計年収や月収に対するそれぞれの割合を算出し、その割合を総費用にかけることで分担額が決まります。

費用項目ごとに分担する

結婚式にかかる様々な費用項目（例：会場費、料理・飲み物代、衣装代、装花代、引き出物代など）を一つずつ確認し、それぞれの項目を新郎側と新婦側のどちらが負担するかを決める方法です。

伝統的な慣習に合わせて分担したり（例：新婦側が衣装代、新郎側が結納金など）、こだわりの強い項目はその本人が多めに負担したりするなど、柔軟な対応が可能です。

この方法を取ることで、何にどれくらい費用がかかるのかを両家が具体的に把握できます。ただし、全ての費用項目を詳細にリストアップし、話し合いながら決めていく必要があるため手間と時間がかかります。

親の援助の有無を考慮して決める

親からの資金援助がある場合は、結婚式費用の総額から援助額の合計を差し引いた残りの金額を、新郎新婦または両家で分担する方法です。

多くのカップルが親からの援助を受けているため、現実的な分担方法と言えます。まずは両家の親に援助の意向と金額を確認し、そのうえで残りの費用をどのように分担するかを決定します。

援助をありがたく受け取ると同時に、その使い道や両親の意向も尊重することが大切です。

シミュレーションで考える！結婚式費用の現実的な負担割合   

結婚式費用の具体的な負担額をイメージするため、シミュレーションを行ってみましょう。

ここでは、結婚式の総費用を400万円と仮定して考えます。

年収別の負担割合シミュレーション

親からの援助がなく、結婚式費用を二人の収入でまかなう場合に、年収比で負担割合を決めるシミュレーションです。

＜前提条件＞

結婚式費用総額：400万円

新郎の年収：500万円

新婦の年収：300万円

二人の合計年収：800万円

＜年収に応じた割合＞

年収割合の計算

新郎：500万円 ÷ 800万円 = 0.625 (62.5%)

新婦：300万円 ÷ 800万円 = 0.375 (37.5%)

負担額の計算

新郎の負担額：400万円 × 0.625 = 250万円

新婦の負担額：400万円 × 0.375 = 150万円

上記のケースでは、新郎が250万円、新婦が150万円を負担することになります。

親からの援助を考慮した分担例

親から援助がある場合、その援助額を総費用から差し引いて自己負担額を計算します。

＜前提条件＞

結婚式費用総額：400万円

親からの援助総額：200万円（両家からの合計）

＜自己負担額の計算＞

自己負担額：400万円 – 200万円 = 200万円

自己負担額200万円を、新郎新婦でどのように分担するかを決めましょう。例えば折半であれば100万円ずつ、ゲスト数比であればその割合に応じて分担します。

親からの援助がない場合は、自己負担額がそのまま総費用（400万円）となるため、全額を二人の貯蓄やローンでまかなう計画が必要です。

貯蓄・ローンを含めた負担割合の決め方

結婚式費用の負担割合は、結婚式単体ではなく、新居の準備費や新婚旅行費用なども含めた「結婚全体」の費用を考慮して決めることが大切です。

＜結婚にかかる全体の費用を把握＞

結婚式、指輪、新婚旅行、新居関連（敷金礼金、引っ越し、家具家電など）の概算費用を全てリストアップし、総額を把握します。

＜自己資金と援助を確認＞

二人の貯蓄額、そして親からの援助額（結婚式だけでなく、新生活への援助なども含むか確認）を確認します。

＜不足分とローンの検討＞

全体費用から自己資金と援助額を差し引いた不足分がある場合、ブライダルローンを検討します。ローンの利用額、金利、返済期間、月々の返済額などを具体的にシミュレーションし、無理のない返済計画を立てます。

＜最終的な負担割合の決定＞

これら全体像を踏まえたうえで、誰がどの費用を負担するか、あるいは不足分をどう分担するかを最終的に決定します。貯蓄を全て結婚式に使うのではなく、結婚後の生活費や将来のための資金も確保しておくことが大切です。

新居・指輪・新婚旅行…結婚式以外の費用はどう分担する？   

結婚にあたっては、結婚式以外にも様々な費用が発生します。これらの費用についても、どのように分担するかを結婚式の費用分担と併せて話し合っておくことが、金銭的なトラブルを防ぐうえで大切です。

婚約指輪・結婚指輪

婚約指輪は一般的に新郎から新婦へ贈るものであり、新郎側の負担とされています。結婚指輪は、二人で一緒に購入・折半・どちらかがまとめて購入・互いに贈り合うなど、さまざまな分担方法があります。二人の考えや経済状況に合わせて決めましょう。

新婚旅行

目的地や期間によって費用は大きく変動します。新郎新婦の二人で貯蓄から捻出することが多いですが、どちらかの希望が強い場合や積立を行うなどは、方法を話し合って決めます。

新居関連費用

新たに住む家の敷金・礼金・仲介手数料・引っ越し費用・家具や家電の購入費用など、初期費用は大きな金額になりやすい項目です。結婚後の生活費とも関わる部分なので、しっかりと計画を立てましょう。

二人の間で話し合い、必要に応じて両家の親にも相談しながら、納得のいく分担方法を決めることが大切です。

結婚式費用、ご祝儀の見積もりは少なめに考えるのが安心！   

結婚式の費用計画において、ゲストからいただくご祝儀を重要な収入源として考えるカップルは多いですが、ご祝儀の見積もりは実際よりも少なく見積もっておくのが安心です。

ご祝儀の金額は、ゲストとの関係性や地域、年齢などによって異なります。 また、想定していたゲストが欠席したり、ご祝儀額が期待を下回ったりする可能性もゼロではありません。

披露宴当日に正確なご祝儀総額が判明するため、それを見越してギリギリの資金計画を立ててしまうと、もしご祝儀が不足した場合に費用が足りなくなってしまうリスクがあります。

結婚式費用全体のうち自己資金や親からの援助でまかなえる部分を明確にし、ご祝儀はあくまで不足分を補うものとして捉えるくらいが賢明です。

例えば、ご祝儀総額を一人あたり2万円で計算するなど、相場より少なめに見積もることで資金計画が狂うリスクを減らせます。ご祝儀を多めに見積もるのではなく、最悪の場合でも自己資金や援助でカバーできる範囲で予算を組むことで、安心して結婚式当日を迎えられます。

両家で結婚式費用の負担割合について話し合うときの注意点   

結婚式費用の分担について両家で話し合う際には、円滑に進めるためにいくつかの注意点があります。

冷静な話し合いを心がける

お金の話は感情的になりやすいため、まずは冷静な状態でお互いの意見を聞き、話すことを意識しましょう。話し合いの前に、両家で事前に意見をまとめておくとスムーズです。

また、時間や場所に余裕を持って臨み、疲れているときや機嫌が悪いときなどは避けましょう。意見が合わない場合でも、一度時間を置くなどして、落ち着いて話し合える雰囲気作りが大切です。

地域や家庭ごとの慣習の違いを理解する

結婚に関する慣習や費用分担の考え方は、地域や家庭によって異なります。自分たちの地域の慣習が当然だと思わず、相手の家庭の慣習や考え方にも敬意を払いましょう。

例えば、「結納はどうするか」「特定の費用項目はどちらが負担するものとされているか」など、事前に両家の親からそれぞれの地域の慣習について聞いておくのも良いでしょう。

違いがあることを前提に、「こういう考え方もあるのですね」と受け入れ、お互いの妥協点を探る姿勢が大切です。

お互いの立場を尊重する

両家の経済状況や結婚式に対する価値観は異なります。話し合いの場では、どちらかの両親に負担を押し付けるような言動は避け、お互いの立場を尊重しましょう。

例えば、経済的に余裕のある方が多めに負担することになっても、当然と思わず感謝の気持ちを伝えることが大切です。また、親世代の「自分たちのときはこうだった」という意見に対しても頭ごなしに否定せず、一度受け止めてから、自分たちの考えや希望を丁寧に伝えましょう。

お互いの意見を尊重し、協力し合う姿勢を持つことが、良好な関係を築く上で不可欠です。

まとめ

結婚式の費用分担は、両家にとって初めての大きな共同作業とも言えます。

費用の分担はいくつかありますが、最も大切なのは、両家が互いを尊重し納得のいく形で合意することです。

現実的な費用計画を立てるには、結婚式費用だけでなく、関連費用・自己資金・親からの援助・ブライダルローンなどを踏まえた全体像を見通しておく必要があります。

費用の話し合いを円滑に進めるには、地域や家庭ごとの慣習を尊重しつつ、お互いの立場に配慮することも大切です。

理想と現実のバランスを意識しながら計画的に話を進め、両家にとっても二人にとっても、心から満足できる結婚式を目指しましょう。